このツールでできること
「いつまでに、いくら貯めたい」という目標から、毎月いくら貯めればよいかを逆算するツールです。目標金額、今ある貯金、貯める期間を入れるだけで、毎月の必要額と1年あたりの必要額がわかります。
結婚資金、車の頭金、子どもの教育費、旅行や引っ越しの費用など、使う時期が決まっているお金の計画づくりに使えます。預金のまま貯めるなら利回りは 0%のまま、投資信託などで運用する前提なら想定利回りを入れると、運用で増える分を見込んだ毎月の額が出ます。
反対に、「毎月この金額を積み立てたら、何年後にいくらになるか」を知りたいときは、積立・複利計算シミュレーションを使ってください。
使い方
- 目標金額:貯めたい金額を円で入力します(例:5000000)。
- 今ある貯金:スタート時点で、その目標のために使える貯金です。なければ 0 のままにします。
- 貯める期間:何年後に使いたいかを、整数の年数で入力します。
- 想定利回り(年率):利息や運用益を見込まないなら 0 のままにします。見込む場合は年率を%で入れます。
入力すると結果がすぐに更新されます。期間や利回りを変えて、いくつかのパターンを見比べてみてください。
計算方法
利回りが 0%のときは、目標金額から今ある貯金を引き、月数で割るだけです。
毎月の必要額 = (目標金額 − 今ある貯金) ÷ 月数
月数 = 貯める期間(年)× 12
利回りを見込むときは、年利を 12 で割った月利で毎月複利になると考え、積立金は毎月末に入金するものとします。今ある貯金は、スタート時点から運用されます。
月利 i = 年利 ÷ 12 n = 月数
毎月の必要額 = {目標金額 − 今ある貯金 × (1 + i)n} × i ÷ {(1 + i)n − 1}
毎月の必要額は、円未満を切り上げています。そのため、最終的な資産額は目標金額をわずかに上回ることがあります。
計算例
目標金額 500 万円、今ある貯金 0 円、貯める期間 10 年の場合の毎月の必要額です(このツールの計算結果)。
| 想定利回り(年率) | 毎月の必要額 | 積み立てる元本の合計 | 運用で増える額 |
|---|---|---|---|
| 0% | 41,667円 | 5,000,040円 | 0円 |
| 3% | 35,781円 | 4,293,720円 | 706,368円 |
| 5% | 32,200円 | 3,864,000円 | 1,136,089円 |
利息を見込まない場合は、500 万円 ÷ 120 か月 = 約 41,667 円です。年 3%で運用できれば毎月の額は約 6,000 円少なくて済みます。ただし、運用の成果は約束されたものではないので、見込みどおりにならない場合に備えて余裕を持つことが大切です。
また、今ある貯金があると毎月の負担は軽くなります。目標 300 万円を 5 年で貯める場合、利回り 0%で、今ある貯金が 0 円なら毎月 50,000 円ですが、50 万円あれば毎月 41,667 円です。
貯金を続けるコツ
毎月の必要額がわかったら、続けやすい仕組みにすることが大切です。たとえば、給料日の直後に自動で別の口座へ振り替える方法があります。使った残りを貯めるのではなく、先に貯める分を分けておくと、続けやすくなります。
毎月の額が重いときは、期間を延ばす、目標金額を見直す、ボーナス月に多めに貯める、といった方法で調整できます。このツールで期間を変えて、無理のない組み合わせを探してみてください。
よくある質問
- 利回りは何%で入れればいいですか?
- 普通預金や定期預金に預けるだけなら、その金利を入れます。投資で運用する場合の利回りは確実ではありません。0%、低め、やや高めと複数のパターンで計算し、結果に幅があることを前提に計画を立ててください。
- ボーナスで貯める分はどう入れますか?
- ボーナスで貯める予定の金額を「今ある貯金」に加える形で、おおよその計算ができます。たとえば年 2 回で合計 20 万円を 10 年貯めるなら、20 万円 × 10 年 = 200 万円を目標金額から引いて考えます(利息は考えない場合)。
- 利息には税金がかかりますか?
- 預金の利息や投資の運用益には、原則として課税口座では 20.315%の税金がかかります。NISA 口座の運用益は非課税です。このツールの結果は、税金を引く前の金額です。
- インフレ(物価の上昇)は考慮されますか?
- 考慮していません。将来、同じものが高くなる場合は、目標金額を多めに設定してください。
注意点
この計算は、利回りが毎年一定で続くと仮定した試算です。実際の投資では値動きがあり、元本割れすることもあります。税金や手数料、物価の上昇は考慮していません。特定の金融商品をすすめるものではないため、資金計画の判断はご自身で行ってください。