このツールでできること
時給・月給・年収のうち、手元にある1つの金額から、残りの2つを計算します。たとえば次のような場面で使えます。
- アルバイトの時給から、月にいくら、年にいくらになるかを知りたい
- 求人の月給や年収を、時給に直して他の仕事と比べたい
- 残業代の計算の前に、自分の時給がいくらか確かめたい
結果には、時給・月給・年収のほか、1日あたりの金額(日給)、年間の勤務日数、月平均の労働時間も表示されます。
金額はすべて額面です。額面とは、税金や社会保険料を引く前の金額のことです。実際に受け取る手取りとは違います。
使い方
- 手元の金額の種類(時給・月給・年収)を選び、金額を入れます。
- 1日の労働時間を入れます。休憩時間は含めません。
- 1週間の勤務日数を入れます。週5日なら「5」です。
- 祝日や年末年始などで会社が休みになる日があれば、年間の追加休日に日数を入れます。わからなければ「0」のままで構いません。
追加休日を0にすると、1年を52週として、毎週きちんと働く計算になります。祝日などで休む日が多い人は、日数を入れると実態に近づきます。
計算方法
月給を時給に直すときの考え方は、法令にも書かれています。労働基準法施行規則第19条は、割増賃金(残業代など)の基準となる1時間あたりの賃金の出し方を定めています。月によって定められた賃金は、その金額を「月における所定労働時間数」で割ります。月によって所定労働時間が違う場合は、1年間の平均の1か月分で割る、という内容です。
このツールでも同じ考え方で、1年間の勤務日数から月平均の労働時間を求めています。
年間の勤務日数 = 週の勤務日数 × 52 − 年間の追加休日
月平均の労働時間 = 1日の労働時間 × 年間の勤務日数 ÷ 12
時給から:年収 = 時給 × 1日の労働時間 × 年間の勤務日数 / 月給 = 年収 ÷ 12
月給から:時給 = 月給 ÷ 月平均の労働時間 / 年収 = 月給 × 12
年収から:時給 = 年収 ÷(1日の労働時間 × 年間の勤務日数)
計算の途中では丸めず、表示するときに1円未満を四捨五入しています。
参考までに、労働基準法第32条では、休憩時間を除いて1週間に40時間、1日に8時間を超えて働かせてはならないと定められています。このツールの初期値(1日8時間・週5日)は、この上限にあたる働き方です。
計算例
| 条件 | 計算 | 結果 |
|---|---|---|
| 時給1,200円・1日8時間・週5日・追加休日0日 | 1,200 × 8 × 260日 | 年収 2,496,000円、月給 208,000円 |
| 時給1,100円・1日4時間・週3日・追加休日0日 | 1,100 × 4 × 156日 | 年収 686,400円、月給 57,200円 |
| 月給250,000円・1日8時間・週5日・追加休日0日 | 250,000 × 12 ÷ 2,080時間 | 時給 1,442円、年収 3,000,000円 |
| 年収4,000,000円・1日8時間・週5日・追加休日15日 | 4,000,000 ÷ (8 × 245日) | 時給 2,041円、月給 333,333円 |
| 月給300,000円・1日8時間・週5日・追加休日15日 | 300,000 × 12 ÷ (8 × 245日) | 時給 1,837円、年収 3,600,000円 |
同じ月給でも、休みが多い会社ほど年間の労働時間が短くなるので、時給に直すと高くなります。上の4つ目と5つ目の例は、追加休日を15日にした場合です。
よくある質問
- 時給に12か月分をかけて年収にしてもよいですか?
- 「時給 × 1日の労働時間 × 年間の勤務日数」で求めるのが正確です。「月給 × 12」は月給がわかっているときの計算です。月ごとに勤務日数が変わる仕事では、1年分をまとめて考えたほうがずれません。
- ボーナスは含まれますか?
- 含まれません。年収の欄に賞与込みの金額を入れた場合は、賞与を12か月に均した月給が出ます。月々の給与だけから時給を知りたいときは、賞与を除いた金額を入れてください。
- 求人の「月給」から出した時給は、最低賃金と比べられますか?
- 最低賃金は、都道府県ごとの地域別最低賃金のほか、一部の産業には特定最低賃金もあります。比べるときは、通勤手当や残業代などを除いた基本の賃金で、月給を月平均の労働時間で割った時給を使います。最新の金額は、厚生労働省の最低賃金の案内で確認してください。
- 手取りの時給や年収はわかりますか?
- このツールは額面だけを扱います。手取りは、所得税・住民税・社会保険料などの額によって人ごとに変わるため計算に含めていません。
- うるう年や月の日数は反映されますか?
- 反映していません。1年を52週、1か月を年収の12分の1として計算する簡易的な換算です。
このツールは一般的な換算を行うものです。実際の賃金の計算方法は、就業規則や雇用契約によって異なります。割増賃金の額や賃金に関する具体的な判断は、勤務先や労働基準監督署などにご相談ください。